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国鉄民営化後画期的に進歩した日本の鉄道技術(1/1号)

平成 20年 1月 1日号

今回の特集は
国鉄民営化後画期的に進歩した日本の鉄道技術

石井威望のコメント

 今回の執筆者は東日本旅客鉄道株式会社顧問山之内秀一郎氏である。国鉄で常務理事を体験し、JR東日本の会長の経歴、さらに宇宙開発事業団理事長という豊富な経験の持ち主であり、本誌の執筆者として鉄道技術を語るに相応しい。
 国鉄民営化後の技術面の変化は、IT化の問題、さらに電子マネー関連(SUICA)など将来にかけて鉄道技術が新しい局面を迎えていることが、改めて当事者の口から聞けるのは珍しいチャンスである。また、フランスの鉄道技術や、中国の鉄道技術発展の状況等と日本の対応についても、グローバルな視点から将来の環境問題、エネルギー問題をからめて貴重な意見が述べられており、興味深い。

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ポイント

1. IT化を軸にしたさまざまな開発努力によって外国が羨むほどに
 民営化以前の国鉄は、財政破綻と労働問題の影響によってほとんど技術進歩が止まっていたが、JR東日本はIT化を軸にさまざまな開発に取り組んできた。安全装置の新型ATSによるデジタル化、自動改札とSuicaの導入、首都圏の列車運行コントロールセンターへの制御システム「ATOS」の導入、現場からの強い抵抗をはねのけて遂行した新幹線用「COMTRAC」における大型ディスプレイの小型化など。こうした努力を経た現在のJR東日本の高度技術力はフランス国鉄関係者を驚かせた。

2. 中国は新幹線の技術を基礎として最終的には国産化へ
 中国が輸入した日本の新幹線車両は高速車ではなく中速車として在来線を運行しているが、電車方式および広い車体巾の採用により乗客輸送容量が大きく、また故障の少なさや乗り心地においても優れているため、ヨーロッパ系車両を圧倒している。完成車の輸入という初期段階を経て、ノックダウン生産に移行した後、現在は車体部品も国産化しつつある。核心的な技術部分にはブラックボックス化もあるが、最終的には中国自ら高速鉄道を開発するのであろう。
 
3. デファクトスタンダードとしてグローバルな展開を
 乗客の厳しい目、好調な経営、関連産業の技術レベルの高さなどに支えられた日本の鉄道技術は世界最高峰に位置すると考えてよい。今後は地球環境やエネルギーなどの問題を視野に入れながら、デファクトスタンダードとしてアジアをはじめグローバルに展開することが望ましい。


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南極観測50年(5/15号)  2007年 更新




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